仮想通貨（暗号資産）の分類

　仮想通貨（暗号資産）は、2009年に稼働したビットコインから、その歴史は始まりました。今回は、仮想通貨（暗号資産）の種類について、大まかな分類についてお話しします。

　仮想通貨（暗号資産）には、「パブリックな仮想通貨（暗号資産）」と「プライベートな仮想通貨（暗号資産）」に分類できます。

 パブリックな仮想通貨（暗号資産）

　発行主体が存在せずにブロックチェーンを不特定多数の参加者が作成していく仮想通貨（暗号資産）については「パブリックな仮想通貨（暗号資産）」として分類することが出来ます。

　その中でもビットコインなどのように「決済（お金の取引等）」に使われる種類の仮想通貨（暗号資産）は、一般に広く知られています。

　このようなパブリックな決済用仮想通貨としては、ビットコインやライトコインなどがあげられます。

パブリックなプラットフォーム仮想通貨（暗号資産）

　発行主体が存在せず、ブロックチェーンを不特定多数の参加者が作成していき、さらに決済以外の目的でも利用できるように開発される仮想通貨（暗号資産）は、「パブリックなプラットフォーム仮想通貨（暗号資産）」に分類できます。

　ブロックチェーンにはお金のやり取り以外のデータも記録できることから、分散型プログラムの開発プラットフォームとして利用される仮想通貨（暗号資産）です。もちろん、仮想通貨（暗号資産）ですので

決済にも利用できます。

　パブリックなプラットフォーム仮想通貨（暗号資産）の代表格としては、イーサリアムがあげられます。

プライベートな仮想通貨（暗号資産）

　発行主体が存在しない仮想通貨（暗号資産）を「パブリック」な仮想通貨（暗号資産）と分類した一方、発行主体が存在する仮想通貨（暗号資産）は「プライベートな仮想通貨（暗号資産）」と分類できます。

　プライベートな仮想通貨（暗号資産）では、発行主体がブロックチェーンを管理することで取引の記録を残していきます。仕組みとしてはブロックチェーンを利用しますが、その記録は公開されないことがあります。

　そのため、発行主体が存在する仮想通貨（暗号資産）が、厳密な意味で仮想通貨（暗号資産）の定義に当てはまるかとの議論がされることもあります。

　リップルなどは、このプライベートな仮想通貨（暗号資産）と言えるでしょう。